団体旅行成功のカギは
旅行会社選びにあり!

旅行会社の賢い選び方

大手 vs 小規模 どちらを選ぶべき?

  • 大手の特徴
  • 規模の小さい会社の特徴
  • 専門性の高い会社の特徴

例えば、大手有名旅行会社ですと、国内外の所要都市に支店があり、現地でのサポート体制に安心感があると思います。でも、小さな旅行会社であったとしても、何かあった場合に現地の提携会社が対応してくれるシステムがあったりします。

また、幅広い分野に強い大手旅行会社に対し、「沖縄専門」「韓国専門」や、「サーフィン」「ゴルフ」「登山」などのテーマに特化した旅行会社などもあり、ガイドブックなどにはのらないような情報やユニークな企画などを提案してくれることもあります。

必ずしも「旅行会社の規模=旅行の質」というわけではないので、それぞれの特徴をよく見極め、どんな旅にしたいかを旅行会社にはっきりと伝えること。それに対して親切に対応してくれるところを選ぶようにしましょう。

「団体旅行ナビ」では、大手から小規模まで、さまざまな旅行会社(旅行代理店)が参加しています。まずは、見積りをお願いするとともに、自分たちの希望をしっかり伝え、提案してくれたプランや担当者の方の人柄や相性なども含めて、検討してみてはいかがでしょうか?

旅行会社のここをチェック!

旅行会社にも得手・不得手な地域があります。また、何百、何千もの旅行会社社員すべてが、すべてのエリアに詳しいわけではありません。大切なのは会社名よりも、提案してくれた内容を総合的に判断することです。

「団体旅行ナビ」では、複数の旅行会社に同時にアプローチが可能。同じ条件での比較ができるので、限られた予算を有意義に使えるプラン選びがとてもスムーズです。
チェックポイント
  • プランの内容が、自分たちが希望している旅の目的や狙いにあっているかどうか。
  • 予算やサービスなど、総合的な要望に応えてくれる会社であるか。
  • 質問や依頼事項に対し、担当者のレスポンスは早いか。
  • 幹事さんが要望を伝えやすい担当者であるかどうか(相性の良し悪し)。

旅行会社には種類がある?旅行会社には種類がある?

旅行会社には「第一種~第三種旅行業」と「旅行業者代理業」の4種類があります。よくみかける旅行登録NO.に「観光庁長官(以前は運輸大臣、その後国土交通大臣)登録」とあるのは「第一種」のみで、残りは各都道府県知事への登録となります。

この他、国内外、全てのタイプ(募集型企画旅行・受注型企画旅行・手配旅行)の旅行を取扱えるのが「第一種」。「第二種」は募集型企画旅行の海外は取扱えず、「第三種」は募集型企画旅行は取扱いできません。また、「旅行業者代理業」は、所属する旅行業者から受託した範囲のみの業務となります。

企画旅行と手配旅行の違いは何?企画旅行と手配旅行の違いは何?

旅行には「企画旅行」と「手配旅行」、2つの形態があります。それぞれの違いはキャンセル料やトラブルが発生したときの対処です。また、「企画旅行」には「募集型」と「受注型」に分かれます。

【企画旅行】

一般的にパッケージツアーと呼ばれるもの。
募集型は、旅行会社が予め目的地や日程、代金を設定し、乗り物やホテル、観光、食事などをセットにした金額で販売し、参加者を募集する旅行。
受注型は、旅行者の希望をもとに、旅行会社が日程やプランを企画し、販売するオーダーメイドのパッケージツアーのこと。団体旅行などはこれに当たります。

【手配旅行】

旅行会社が旅行者に代わって、乗り物やホテル、観光などの手配をする契約形態のこと。企画旅行では旅行の計画を立てるのが企画会社であるのに対し、手配旅行では旅行の計画を立てるのは旅行者自身であるということが大きな違いです。

<トラブルが発生したときの対処>
「企画旅行」は、旅行が予定通り実施されるための責任があるため、「旅程保証」と旅行中の事故に対する「特別補償」があります。「手配旅行」の場合は、旅行者の手配を代行しているだけなので、「旅程保証」や「特別補償」の責任はありません。
<キャンセル料>
「企画旅行」の場合、旅行開始日から起算して、キャンセルした時期により、旅行代金全体の合計に対してパーセンテージで算出されます。「手配旅行」の場合は、乗り物やホテルなど個々に設定されているキャンセル料や取消料が発生します。

旅行会社とのトラブルについて旅行会社とのトラブルについて

旅行会社は旅行業登録申請の際、各行政庁に対し「営業保証金」を供託(旅行会社が払わなければいけないお金を国が代理して受け取っておく制度)しています。

例えば「旅行にも出発できず、旅行会社にも連絡がとれなくなった!」という場合、その旅行会社が登録した行政庁に対して、営業保証金制度から弁済を受けるための申し立てを行ってください。旅行業者が国に供託した営業保証金から、旅行代金等の範囲内で弁済を受けることができます。

第一種旅行会社であれば、観光庁観光産業課、第二種・第三種であれば各都道府県庁担当課になります。

取引した旅行会社が旅行業協会(一般社団法人 日本旅行業協会・社団法人 全国旅行業協会)に所属していた場合、こちらの方に旅行に関する苦情や弁済手続きの相談をしてもいいでしょう。

よく耳にする「ボンド保証制度」というのは、旅行業協会に加入している旅行会社が任意で加入する制度です。 一定の弁済限度を超えた事を理由に弁済を受けられなかった場合、ボンド保証制度からの 補償金も支払われるので、消費者はより厚い補償が得られる制度のことです。
この制度に加入している旅行会社は、「ボンド保証会員」マークを店頭に掲示し、 自社のパンフレットや広告にも「ボンド保証会員」である旨の表示しています。

いずれにせよ旅行会社が、万が一倒産したり、なんらかの理由で旅行を履行できなくなった場合の弁済限度額は、旅行会社の登録種類や年間の取引額により異なるので、旅行を申し込む前に「旅行業約款」で必ず確認しておくことをお勧めします。

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